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何だかおかしな雰囲気だぞ・・・

「MIZUNAの部屋」は、歴史学者でも経済学者でも科学者でもありません。
左翼系でもなければ右翼系でもありません。
また、宗教家でもなければ預言者でもなく、
当然超能力者でもありませんし、救世主でもありません。
日々のニュースを見て感じたことを書き綴る暇な、
どこにでもいる「オヤジ」です。

そんな「オヤジ」が政治や経済、国際情勢などについて記事をアップする意味は???

なんてことを時々思いますが、
今日もいろいろ書いていきましょう。

先ずですね・・・
「日本の失われた20年」という言葉をよく聞きます。
バブル崩壊後の20年を指している言葉です。
1991年〜2011年ぐらいかな?
バブル崩壊と共に日本経済は下降線を描き、不況の泥沼に落ち込んだ・・・
そういうことになっています。
会社や店舗が次々と潰れ、職が無くなり、給料が大幅にダウンした・・・
こんなイメージです。
現在韓国がウォン高不況に陥っており、
日本の失われた20年と同じ状況になりつつあるなんて大騒ぎしています。

当時を思い出してみると、
夢のない暗いニュースばかりだったので、
やはり日本は底なしの不況、経済低迷に陥ったのだと思っていました。

で、最近、いろいろ資料を調べていると、
GDPの年度ごとのデータに目がとまり、それを見てびっくり!
バブル崩壊で景気低迷なら、GDPも減少に転じるはずなんですが
1991年以降も多少の増減はあるもののGDPは増え続けています。
びっくりしました。
それから、日本の労働者人口減少し続けていると言われています。
このままでは、だめだ!との声も聞かれ、
IMFから警告も食らっているなんてニュースもありましたが、
さて?
労働人口が減少しつつあるにもかかわらず、
GDPが増加し続けているというのは
いったいどういうことなのでしょう?

これが、「一般庶民」としての素朴な疑問です。
そして、それらが生み出した巨額のマネーはどこにいったのか?

よく考えてみると、
97年の山一証券倒産は大きなニュースでしたが、
それ以外で倒産したところは、ほとんどが中小企業とか個人経営業者・・・
大企業はほとんど生き残っています。
まあ、そらそうでしょう、大企業は国内資産と共に海外にも莫大な資産を持っています。
国内が好景気なら国内資産を運用すればいいし、
国内が落ち込めば、海外資産を運用すればいい。
どちらに転んでも大した影響は無いのでは?

ということは・・・
バブル崩壊以降、日本の経済構造は大きく変わったのではないか?と思えるようになってきました。

で、
庶民が身を粉にして働いて稼いだ金は
大企業経由で、どこかに行ったか、蓄積されたか、投資に回されたか???

数年前に日本はGDPで中国に抜かれ3位に落ちましたが、
ここ数年の中国の稼ぎなんて、
日本が過去数十年に稼いできた額に比べれば、「塵」みたいなものです。

日本は中国に抜かれ意気消沈・・・
なんてよく言われますが、
日本の奥の方にいらっしゃる経済界の「ドン」は笑いを堪えているのかもしれません。

日本の現在の財力は、債務超過国家であるアメリカを凌駕していることは当然として、
もしかすると、ロシア、中国、EUもホールドアップさせるほどのパワーを持っているのかもしれません。

この状況があと10年も続けば、日本の資産の巨大化を阻止することは難しくなり、結果、世界金融界が日本のコントロール下に置かれる恐れがある。
多分、アメリカもEUも中国もロシアもその事は承知しており、危機感を抱いていると考えられます。
日本のような有色人種の国の管理下に白人国家が置かれるなんて、悪夢以外のなにものでもないでしょう。

もう、妄想の世界に入り込んでしまっていますが、
今回の安保改正法案の件は、上記の情勢とリンクしているのではないかと感じます。
つまり、集団的自衛権行使認可で自衛隊が動くこととなると、
当然、「装備」が必要となってきます。国内軍事関連企業は当然のこと、
アメリカからも大量の武器弾薬を調達することとなるでしょう。
仮に有事勃発となれば、
武器弾薬の消費は等比級数的に増加し、
アメリカさん「ウハウハ」ですね。

安倍首相は、日本のタンカー航路の掃海を強調していましたが、
実は、
アメリカには
「北東アジアに紛争を起こす」というプランが数パターンあり
そこで、MADE IN USAの武器をガンガン使わせるつもりなのでしょう。
プラン1は尖閣を巡る日中衝突
プラン2は北朝鮮の南進・・・ この場合日本は半島に派兵はしませんが、武器弾薬をアメリカから購入し、韓国へ供与します。
プラン3は上海格式崩壊が引き金となって人民解放軍が暴発・・・半島に進出・・・。この場合も、日本はアメリカから武器を大量購入し韓国に供与します。
プラン4はアメリカと北朝鮮が電撃的に和解。北と中国との対立が先鋭化し、武力紛争勃発。この場合、韓国の動向に注目です。
プラン5は竹島を巡る日韓衝突。アメリカは、日韓両国に武器を売りつけるかも!
上記以外にもいろいろ考えられそうですが、
一番やばいのはプラン1の日中衝突でしょう。
これは小競り合いでは済まず、沖縄、九州をも巻き込む大きな軍事衝突に発展するかもしれません。
使われる武器弾薬の量はハンパじゃないです。
中国が核ミサイルのボタンを押せば、日本の主要都市は焦土と化します。
数千万の日本人の命が失われることとなります。
当然、日本も反撃に出るでしょう。

安保改正法案が参院を通過し成立すれば、
日本が上記のような道を辿っていくことは避けられないと思います。

「集団的自衛権が戦争防止の大きな抑止力となる」という説明ですが、
アメリカとしては、武器弾薬をどんどん買ってくれないと、自国が潤いませんので、かならず紛争が起こるように工作するでしょうね。

そもそも
日米間には
日米相互防衛援助協定(昭和29年)がありまして、


昭和29年(1954)5月1日、「日本国とアメリカ合衆国との間の相互防衛援助協定」が公布されました。同協定と同時に、農産物購入、経済措置、投資保証に関する日米協定も公布されました。これらを総称してMSA協定と呼びます。各協定の根拠がアメリカの相互安全保障法(略称MSA)に求められたため、このように称されています。アメリカの相互安全保障法は、アメリカの援助受入国に対して自国と自由世界の防衛努力を義務づけた法律であり、日米相互防衛援助協定も、自国の防衛力だけでなく自由世界の防衛力の発展・維持に寄与するとともに自国の防衛能力の増強に必要なすべての合理的な措置をとる義務を日本が負うことを規定しました。




今回の安保改正法案も、上記協定が根拠となっているのもと思われます。
日本は更に踏み込め!とアメリカに強く要求されているのかもしれません。
ということで、
日本は絶対逃げられないのかも・・・

そこで思い出したのは
天皇陛下の新年のご感想・・・

今回で引用するのは3回目か4回目になります。


天皇陛下のご感想(新年に当たり)
平成27年

昨年は大雪や大雨,さらに御嶽山の噴火による災害で多くの人命が失われ,家族や住む家をなくした人々の気持ちを察しています。

また,東日本大震災からは4度目の冬になり,放射能汚染により,かつて住んだ土地に戻れずにいる人々や仮設住宅で厳しい冬を過ごす人々もいまだ多いことも案じられます。昨今の状況を思う時,それぞれの地域で人々が防災に関心を寄せ,地域を守っていくことが,いかに重要かということを感じています。

本年は終戦から70年という節目の年に当たります。多くの人々が亡くなった戦争でした。各戦場で亡くなった人々,広島,長崎の原爆,東京を始めとする各都市の爆撃などにより亡くなった人々の数は誠に多いものでした。この機会に,満州事変に始まるこの戦争の歴史を十分に学び,今後の日本のあり方を考えていくことが,今,極めて大切なことだと思っています。

この1年が,我が国の人々,そして世界の人々にとり,幸せな年となることを心より祈ります。





満州事変ではアメリカから潤沢な援助を受けた国民党軍に日本軍は戦争に引きずり込まれていきました。
アメリカは今度、尖閣で意図的に紛争を起こさせ、
人民解放軍と自衛隊を戦わせ、終わりのない消耗戦に陥れ、がっぽり儲けるつもりなのでしょう。
アメリカのことですから、中国にも武器弾薬を売り込むはずです。
アメリカは「濡れ手で粟」です。
MSA協定を悪用し
陰謀国家・テロ国家アメリカが日本のケツを蹴っているということです。

天皇陛下は、この事態を予測あるいは確信、危惧していたのかもしれません。

ということは、現政権は、天皇陛下が憂慮されている方向に進んでいると言うことでしょうか?
もしそうであれば、何らかのルートを通じて
天皇陛下のご意向が政府に伝えられているはずです。

ん〜
もし、法案成立が、天皇陛下の意に添わぬ事であるとすれば、
参院通過するかな?
通過せず、
衆院に戻されてその後どうなる?

最終、60日ルールで成立?

それとも、何か政界で異変が起こり、
衆院に戻され廃案?

この場合、
安倍さん辞任かな?
アメリカは激怒するでしょうね・・・。
事態をどう収拾していくのか???
もしかしたら
現在
日本政府は水面下で、
アメリカと必死の交渉を続けているのかもしれません。

ちまたでは
9月中旬にEU、ウォール街の株価がぐんぐん上がり
東証はドカンと落ちる。
という噂が広がっているとか・・・
これ、何か関係あるかもしれません。

それから、東証暴落の引き金になるかもしれないもう一つの不安材料・・・
今回の新国立競技場の建設計画白紙撤回は、
法外な建築費や完成後の維持費だけが問題ではないような気がしてなりません。
デザインが問題でもなければ、委員会が悪いのでもない。
何か不穏なものを感じます。
日本を含む国家間のいざこざが原因か?
内政問題か?
それとも・・・

とりあえず
東証が暴落するほどの事態とは・・・

「東京オリンピック開催返上」

これしかありませんけど・・・





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Author:まゆねこ
張りぼて大国中華人民共和国、日本の劣化コピー大韓民国、謎の金王朝朝鮮民主主義人民共和国、永遠の天敵ロシア、恫喝国家アメリカ合衆国。これら、ならず者国家に囲まれた日本は生き延びることが出来るのか?

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