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テロ実行に300兆円越え使うか?!それ以上の儲けがあるなら「有り」です。

ペンタゴンで650兆円の使途不明金が発覚・・・
2001年段階で使途不明金が276兆円だったので、この15年間で274兆円増えたことになります。
と言うことは274÷15=約18・・・
アメリカの国防予算が年間60兆円ですから、そのうちの約1/3が使途不明!
何に使ったんでしょう?
帳簿に明記できない内容?

2001年の911テロ直前に276兆円の使途不明金があったと報告されていました。
似たような状況なので
近々テロが起こるのでは?と囁かれています。

本当に気味の悪い話です。

911の時は、テロリストが乗っ取った旅客機が貿易センタービルとペンタゴンに突入したとされていますが、
どちらも旅客機が突入した瞬間を目撃した人はいなかったのでは?
でも、ニュースでは突入する旅客機が映し出されていました。
ホント不思議です。
不思議ついでにペンタゴン。
旅客機が突入したとされる場所は建物の一階部分・・・
大型旅客機が突入するには
絶対無理な高さです。
第2次世界大戦のマレー沖海戦で、イギリスの戦艦を狙う一式陸攻が魚雷を放った高度が海上5mほど・・・
海面すれすれです。手動操縦ではあれが限界ですね。
ペンタゴンのあの場所に大型旅客機が突入するとすれば、地上2mほどを飛行しなければなりません。
絶対無理。
それに、現場には飛行機の残骸らしきものはありませんでした。

まあ、あれはCIAとかの自作自演テロなんでしょうが、

次の自作自演テロを起こすとすれば、
ISか中国人テロリストの犯行に見せかけた米国内での大規模テロか
米軍基地攻撃・・・

ん〜

今問題の「尖閣」に絡めて事変を起こすことも可能でしょう。
日中双方が領有権を主張する「尖閣」・・・
さすがのアメリカも尖閣を口実に軍事行動に出るのは難しい・・・
二の足を踏むというか・・・
米国市民と議会を納得させる口実としては、かなり弱い。
中国軍が尖閣に上陸したからといって
即武力行使に訴えることはちょっと無理ですね。

しかし、
もし、沖縄の米軍基地にテロ攻撃とか
あるいは日本の領有権が明らかな石垣島とか沖永良部島に中国軍が上陸とかすれば・・・
武力行使の大義名分を得ることができます。
しかも
国際世論を味方に付けることができるでしょう。
ただし、
この場合、対戦カードは日本vs中国になります。
アメリカは自衛隊の後方支援かな?
日本に武器を売りつけたりとか・・・
これ、誰でも思いつくので
ちょっと非現実的か・・・。


とすると、韓国の米軍施設へのテロ攻撃かもしれません。
あくまでも可能性としてですが・・・
この場合、


テロ実行犯が、
北朝鮮の工作員なのか
韓国内の北朝鮮シンパなのか
中国の工作員なのか
もろ人民解放軍なのか
によって対処は多少異なるでしょうが、
最終的に「中国の存在」があったと
結論づけることは可能です。

恐らくテロ実行犯は射殺され(たことにして)、遺留品をでっち上げたりするんでしょうな〜。

中国政府が真偽を確かめようにも、
現状、習近平派と江沢民派がつばぜり合いをしている中国で、
在韓米軍でテロを起こした犯人が、中国軍関係者であるかどうかを調査することはまず不可能です。
また、
両派とも、表に出せない組織を持っていますので、
まあ、ありきたりですが中国情報部とか・・・

アメリカが中国を非難しても
中国政府は即座に強く否定するでしょう。
存在を認めることになりますので・・・

中国情報部のエージェントは、多国籍企業に潜入していたり、エンジニアの顔を持っていたり、実業家だったり、貿易商だったり、アーティストだったり、企業の一般社員だったり、キャパ嬢だったりするので、見破ることは非常に難しいです。

これら情報部のエージェントは、多分、戸籍も名前も偽物です。
もともと中国に実在しない人物かもしれません。

まあ、そんなことで、

もし北東アジアで対米軍大規模テロが起これば
きな臭い事態に発展していくのでしょうが、

このタイミングで米国が戦争レベルの軍事行動を起こせば、
11月の大統領選は吹っ飛ぶかもしれません。

さて、世界を揺るがす大事件が発生するのは
米国本土?
ヨーロッパ?
ウクライナ?
韓国?
日本近海?

どこなんでしょうね?




tocanaより


・・・転載開始・・・


【緊急警告】米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行中! 識者「自作自演スーパーテロの可能性」
http://tocana.jp/2016/08/post_10677_entry.html

2016.08.20

 先月26日、米国防総省(ペンタゴン)の監察総監室が公表した監査報告「6.5兆ドル(650兆円)の使途不明金」に衝撃が広がっている。当初、問題の監査報告に大きな危機感を表明したのは、各国のオルタナティブメディアや陰謀論者たちに限られていた。しかし、事の重大性が明らかになるとともに、現地では次第に「極めて恐ろしい事態の前触れではないか」との声が高まりを見せている模様だ。

 実は、ペンタゴンに設置された監察総監室が同省における巨額の使途不明金を指摘したのは、これが初めてのことではない。2001年に「2.3兆ドル(当時のレートで約276兆円)もの使途不明金がある」との監査報告がなされていたのだ。この事実を当時のラムズフェルド国防長官が公表したのが、現地時間9月10日。彼は「徹底的に調査し、議会に報告する」と約束した。ところがその翌日となる9月11日、あの米国同時多発テロ事件が発生してしまうのだ――。果たして、今回判明した巨額の使途不明金は、9.11に匹敵する危機が差し迫っていることを示唆しているのだろうか?


■識者「これがアメリカの“やり方”なのだ」

 トカナ編集部は、米国の政府機関や諜報員とパイプをもつ人物に話を聞いた。すると、想像を上回る事態の深刻さが浮き彫りとなってきた。

「まず、今回明らかになった650兆円ですが、2015年の1年間における使途不明金というわけではなく、これまでの累積額です。つまり、2001年時点では276兆円だったものが、同時多発テロからアフガニスタン侵攻、そしてイラク戦争を経て、350兆円以上増えているということになります。では、それを踏まえたうえで、9.11の真相と使途不明金の行方について考えてみましょう」

「陰謀論者の間では、9.11がアメリカ政府による自作自演だったとする説が広く信じられているようですが、それが全面的に正しいという訳ではないものの、彼らの考え方にも一理あるのです」

「歴史的にアメリカは諜報活動に膨大な金額を投じてきました。そして、自国が攻撃されるとの情報を掴んでも、“あえて”それを実行させることで、結果的に戦争をする口実にしてきたという側面があるのです。真珠湾攻撃も、大日本帝国がアメリカを攻撃せざるをえないような状況を作り出し、そして奇襲攻撃の可能性について把握していながら、あらかじめ手を打つようなことはしなかった。そしていざ攻撃を受ければ、アメリカ政府は世論を一気に味方につけ、全面戦争で徹底的に日本を叩いた。その後の流れは、ご存知のとおりです。彼らは、来る共産主義勢力との冷戦まで見越して、日本を自分たちの側に“組み込む”必要があったのです」

「こんな例は、いくらでもあるのです。たとえば1998年にケニアとタンザニアで起きたアメリカ大使館爆破事件も、首謀者であるアルカイダを叩く口実にするため、起こるべくして起こったと考えられています。CIAは事前にあらゆる情報を察知して、事件後に米軍がミサイル攻撃する展開まで構想しており、事実その通りになった」

「つまり9.11に関する情報も、ホワイトハウスや軍、そしてCIAの上層部は事前に入手していた可能性がある。そのことを知っていながら、イラク戦争へと舵を切るために、敢えて何の手も打たなかったのだとすれば、“自作自演”との指摘もあながち間違っているとは言い切れないでしょう」

「それにしても、工作・諜報活動にこれほど莫大な金がかかるのかと思うかもしれませんが、かかります。世界中から情報を得て、数々のステークホルダーを秘密裏に動かし、口止めし、そして自らの描いた青写真通りに情勢を変化させていくのです。金額を気にして行うような事業ではない」

「今回判明した巨額の使途不明金が、工作・諜報活動の活発化を意味しており、今後9.11を上回るような大惨事が起きるのかは何ともいえません。しかし、歴史的にアメリカはずっと同様の手口で世界を操っており、それが現在も続いているということは理解しておくべきでしょう」


 2016年、再び発覚したペンタゴンによる巨額の使途不明金――。しかも今回は、2001年をはるかに上回る額が行方不明となっている。果たして、これは世界の目を欺きながら暗躍する存在と、彼らによる陰謀が進行していることを示唆しているのか? そして間もなく、人類は9.11以上にショッキングな惨劇「スーパーテロ」に見舞われてしまうのか? いずれにしても、使途不明金が今後どのように報じられ、真相を究明しようとする動きが起きるのか、注意深く見守る必要があるだろう。
(編集部)



・・・転載終了・・・



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張りぼて大国中華人民共和国、日本の劣化コピー大韓民国、謎の金王朝朝鮮民主主義人民共和国、永遠の天敵ロシア、恫喝国家アメリカ合衆国。これら、ならず者国家に囲まれた日本は生き延びることが出来るのか?

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